第9章貨幣市場
<本章の目的>
本章では 貨幣市場について見ていく。まず、経艀で用いる貨幣の定義を明らかにしたのち、その供給者としての金融部門の機能を考える。続いて貨幣の需要者としての家計と企業、すなわち非金融部門の行動を整理する。最後に、貨幣の賃貸料である利子率の決定について論及する。

☆1.貨幣供給
>1. 貨幣市場
貨幣市場とは、貨幣を取引する市場のことである。貨幣は中央銀行によって供給され、取引や投資のために貨幣を必要とする企業や家計によって需要される。一般的な財市場の需給が価格変化を通じて均衡へ調整されるのと同様、貨幣市場では貨幣の需給が利子率の変化を通じて均衡へ調整される。

>2. 貨幣供給
経済に存在する貨幣残高を貨幣供給といい、マネーサプライ (マネーストック) ともよばれる。貨幣供給を行うのは一国における金融組織の中核として、唯一の発券銀行(紙幣など銀行券の発行を認められている銀行) としての機能を持つ中央銀行(日本では日本銀行)である。

>3.マネーストック統計
日本では「一般法人、個人、地方公共団体などの通貨保有主体が保有する現金通貨や預金通貨など通貨量の残高を集計したもの」を示す統計をマネーストック統計という。日本では対象とする通貨および貨幣発行主体の範囲に応じて,M1, M2, M3、広義流動性という4つの指標がある。

① M1
M1=現金通貨+預金通貨
(預金通貨の発行者は全預金取扱機関)

現金通貨:単に現金ともよばれ、日銀発行の銀行券(紙幣)や政府発行の貨幣(硬貨)から構成される。
預金通貨:要求払預金ともよばれ、当座預金(手形・小切手等の支払資金としての預金)や普通預金から構成される。

② M2
M2=現金通貨+預金通貨+準通貨+CD
(預金通貨、準通貨、CDの発行者は、国内銀行等)

準通貨: 定期性預金のことであり、定期預金や定期積金から構成される ,
CD: 譲渡性預金といい(譲渡性預金: Certificate of Deposit)、第三者に譲渡可能な定期預金である通常の定 期預金と異なり満期前に他者に譲渡することが可能であり、CDを売買する市場も存在する。

③ M3
M3=現金通貨+預金通貨+準通貨+CD
(預金通貨、準通貨、CDの発行者は全預金取扱機関)


④広義流動性
M3に投資信託、金融債、国債などを加えたもの。
なお、「国内銀行等」とは、国内銀行(除くゆうちょ銀行)、外国銀行在日支店、信用金庫、信金中央金庫、農林中央金庫、商工組合中央金庫のことである。
一方、 「全預金取扱機関」とは「国内銀行等」にゆうちょ銀行、信用組合、全国信用協、同組合連合会、労働金庫、労働金庫連合会、農業協同組合、信用農業協同組合連合会、漁業協同組合、信用漁業協同組合連合会を加えたものである。


>4.預金通貨と信用乗数
日本銀行は銀行券(紙幣)を発行するが、マネーサプライ (ストック)のもうひ とつの構成要素である預金通貨はどのように作られるのであろうか。

都市銀行や地方銀行などの市中金融機関(民間金融機関)は日銀内に日銀当座預金とよばれる当座預金口座(出し入れが自由な無利子の預金口座)を持ち、預金者からの預金払い戻し要求に応えるために、預け入れられた預金額の一定割合を日銀当座預金に準備預金(準備金・支払準備) として預金することが義務付けられてい る。
預金額に対する準備預金の割合を預金準備率(支払準備率) といい、その割合は日銀によって決定される。したがって、市中金融機関は預金者から預かった預金のうち、預金準備率分を除いた金額を第三者に貸し出すことで金利収入を得ることができる。

ここで、ある銀行に対して預金者Aが100万円の預金を行うとする。預金準備率 を10% (=0.1) とすると、この銀行は準備預金10万円(-100万円×0.1)を除いた90万円を別の預金者Bに貸し出すことができる。
預金者Bは銀行から借り受けた90万円を全額現金で持つことはないため、そのうちのいくらかは市中銀行に対する預金として預け入れる(ここでは単純化のため90万円全額を預金すると仮定する) 。

再び、市中銀行は準備預金9万円(=90万円×0.1)を除いた81万円を別の預金者Cに貸し出すことができる。預金者Cは銀行から借り受けた81万円を市中銀行に対する預金として預け入れる。

このようにして、この時点では、当初の預金額100万円を上回る総額271万円(=100 +90+81)の預金が作り出されることになる。このように銀行貸出しを通じて、当初の預金額の数倍の預金がつくりだされることを信用創造という。預金総額Dは 本源的預金(当初の預金)をA、預金準備率をαとすると次のようになる(預金:Depsit)。

D=A + (1-α)A + (1-α)2乗A + (1-α)3乗A + ・・・・

 また、上式は次のように書き換えることができる。

預金通貨

これを導くために、D=A + (1-α)A + (1-α)2乗A + (1-α)3乗A + ・・・・の両辺から、この式の両辺に1-αをかけた式の両辺を差し引く。

預金通貨2

ここで、nが十分大きければ(例えば無限大)、(1-α)n+1乗A≒0となるので、

D-(1-α)D= A
αD = A
預金通貨
と導かれる。

上式の1/αを信用乗数とよび、信用創造によって信用乗数(1/a)倍の預金総額がつくり出されることになる。預金準備率αは日銀の政策によって変更することができる。よって、日銀は預金準備率αを引き下げることで信用乗数を上昇させ、通貨を増加させることができる。


>5. ハイパワード・マネーと貨幣乗数
貨幣を欲する企業や家計は貨幣を供給する日本銀行(日銀) と直接取引を行うことはできない。日銀と直接取引を行えるのは都市銀行や地方銀行などの市中金融機関である。また、現実には、日銀はマネーサプライを直接コントロールしているわけではない。日銀が直接管理できるのはハイパワード・マネーである。ハイパワー ド・マネーは、マネタリー・ベースともよばれ、日銀当座預金に預け入れられた準備預金を含む市中金融機関の日銀預金と民間部門の保有する現金通貨の合計のことである。日銀はこのハイパワード・マネーをコントロールすることで間接的にマネーサプライを調節することができる。

マネーサプライMは、現金通貨Cと預金通貨Dの合計であり、ハイパワード・マ ネーHは現金通貨Cと準備預金Rとの合計である(単純化のため市中金融機関の日銀預金は準備預金のみとする) *1。
 (*1:現金通貨: Cash,ハイパワード·マネー-: High-powered money,準備預金: Reserves)

よって、式では次のように表される。

M= C+ D
H= C+ R
MとHの比をとると

 M C + D
 H      C+R

右辺の分子と分母をDで割ると
 M = C/D+D/D
 H    C/D+R/D

よって、マネーサプライMとハイパワード マネーHには次の関係がある。

 M = C/D+D/D  H
        C/D+R/D

上式の変化分をとり、マネーサプライMの増加額とハイパワード・マネーHの増加額の関係を求める。

 ⊿M = C/D+1     ⊿H
          C/D+R/D


上式の
  C/D+1    
  C/D+R/D

を貨幣乗数とよび、ハイパワード・マネーの1兆円の増加(⊿H=1)はその貨幣乗数倍だけマネーサプライ を増加させることになる。 ここで、C/Dは現金預金比率とよばれ、これは民間部門における企業や家計の判断によって決定されるため、日銀は操作することができない。 R/Dは預金準備率(預金に対する準備預金の割合)を表し、日銀が操作することが可能である。 よって、日銀は預金準備率R/Dを引き下げることで貨幣乗数を上昇させ、マネー サプライを増加 させることができる。


>6. 金融政策
(1)金融政策の手段
日銀がマネーサプライを調節する手段として、三つの手法がある。

①預金準備率操作
預金準備率とは、日銀当座預金に預け入れなければならない準備預金の預金額に対する割合のことである。
支払準備率操作ともよばれる

②公定歩合操作
公定歩合とは、中央銀行が市中金融機関に対して貸出を行うときに適用され る金利のことである*1。
金利政策ともよばれる。

*1以前、金利が規制下におかれていた時代には、預金金利等の各種の金利が公定歩合に直接的に連動して なたため、 公定歩合は金融政策の基本方針を示す代表的な政策金利だったが、金利自由化にともない、現在では公定歩合と各種金利との直接的な運動性はなくなった。
現在、各種金利は金融市場における需要によって決定され、日本銀行の政策金利は無担保コールレート (オーバーナ仆物) となっている。
このように、公定歩合には政策金利としての意味合いはないため、2006年3月より「公定歩合」の正式名称は 「基準割引率および基準貸付利率」に変更された。なお、無担保コールレートとは、金融機関の間で、資金のごく短期的な(オーバーナイト物は約定日の翌営業日に決算)貸し借りを行うコール市場における金利である。日本銀行は日々の金融政策を通じて無担保コールレートの水準を調整している。

③公開市場操作
公開市場操作とは、市中金融機関が参加する公開市場において、中央銀行が市場価格を基準に有価証券を売買することにより、市中金融機関の中央銀行預金残高を変化させる政策手段である。
オープン・マーケット・オペレーション ともよばれる。


(2)景気と金融政策
①景気停滞期の金融政策
景気停滞期には国民所得を増加させるような政策をとる必要がある。国民所得を増加させるにはマネーサプライを増加させるような金融緩和政策をとる必要がある。マネーサプライを増加させるには預金通貨やハイパワード・マネー を増加させればよい。預金通貨を増加させるには、預金準備率の引き下げにより信用乗数や貨幣乗数を引き上げればよい。ハイパワード・マネーを増加させるには、公定歩合の引き下げにより市中金融機関が中央銀行から資金を借りやすくしたり、公開市場における買いオペレーション(中央銀行が市中金融機関から有価証券を買い取ること)により、資金を市中金融機関に供給し、市中金融機関の中央銀行預金残高を増加させればよい。

②景気過熱期の金融政策
景気過熱期には国民所得の増加を抑制するような政策をとる必要がある。国民所得の増加を抑制するにはマネーサプライを減少させるような金融引締め政策をとる必要がある。マネーサプライを減少させるには預金通貨やハイパワー ド・マネーを減少させればよい。預金通貨を減少させるには、預金準備率の引き上げにより信用乗数や貨幣乗数を引き下げればよい。ハイパワード・マネー を減少させるには、公定歩合の引き上げにより市中金融機関が中央銀行から資金を借りにくくしたり、公開市場における売りオペレーション(中央銀行が市中金融機関に有価証券を売却すること)により、資金を市中金融機関から吸収 し、市中金融機関の中央銀行預金残高を減少させればよい。

図表9-1 景気と金融政策
                     預金準備率 公定歩合 公開市場操作
景気停滞期  引き下げ    引き下げ  買いオペレーション
景気過熱期  引き上げ    引き上げ  売りオペレーション た



☆2. 貨幣需要
>1. 貨幣需要
貨幣市場では利子率(金利)が決定される。利子率は貨幣に対する需要と供給のバランスによって決定する。

(1)流動性選好
金融資産(現金、預金、有価証券など)を貨幣(鋳貨、紙幣など)に変換する容易さの度合いのことを流動性とよぶ。貨幣は完全な流動性を持つ資産なので、 貨幣自体を流動性とよぶ場合もある。経済主体は金融資産として選択関係にある債券よりも高い流動性をもつ貨幣を手元に保有(選好) しようする欲求(貨幣需要)をもち、これをケインズは流動性選好とよんだ。

現実にはさまざまな金融資産が存在するが、マクロ経済学では保有しても利息を生まない貨幣とそれ以外の金融資産の二つに分類し、貨幣以外の金融資産を債券とよぶ。


(2)貨幣の機能
マネー ケインズによれば、貨幣には他の資産にはない独自の三つの機能があるとした。 

①交換手段
貨幣のない物々交換経済では欲望の二重の一致(自分の欲しいものを相手が持っており、かつ相手が欲しいものを自分が持っていること)が必要となる。
貨幣を交換手段に用いることでこの必要がなくなり取引を円滑に行うことがで きる。

②価値尺度
貨幣を用いることで異なる財の価値を絶対的な価格で表現し、異なる財の価値の比較が可能となる。

③価値保蔵手段
貨幣は支払手段として、いつでも誰にでも受け入れられるため、貨幣を保有することで、その購買力を保蔵することができる。


(3)貨幣需要動機
ケインズによれば、人々は三つの貨幣保有動機にもとづき貨幣を欲するとした。

①取引動機·予備的動機
取引の必要性から貨幣を欲することを取引動機にもとづく貨幣需要とよび、不意の支出など不測の事態に備えて貨幣を欲することを予備的動機にもとづく貨幣需要とよぶ。所得水準が高いほど取引は活発になり、不測の事態への備えも増える。よって、取引動機および予備的動機にもとづく貨幣需要は国民所得の増加関数であり*1、式では次のように表される*2。

L1 = L1(Y)

*1ある関数y = f (x)において、xが増加するとyも増加する関係を増加関数とよび、xが増加すると yが減少する関係を減少関数とよぶ。

*2流動性選好: Liquidity preference


②投機的動機
投機とは、将来価格と現在価格の差を利用して利益を得る投資行為のことで ある。
例えば、株を購入するとき、購入価格である現在の株価よりも、将来の株価が高くなれば、株を売却することで利益(キャピタル·ゲイン)を得ることができる。
逆に、現在の株価よりも、将来の株価が低くなると、株を売却することで損失(キャピタル・ロス)を被ることになる。貨幣を金融資産の一つと捉えれば、貨幣の価値は現在と将来で不変であり*3、価値の変わらない安全な資産として貨幣を欲する場合がある。投機的動機にもとづく貨幣需要は利子率の減少関数であり、式では次のように表される。

L 2 = L2(r)

*3インフレやデフレのもとでは貨幣価値は変化する。例えば1000円札の購買力は100円の商品10個分であるが、インフレによってこの商品が200円になると、1000円札の購買力はこの商品5個分に低下してしまう。

投機的動機にもとづく貨幣需要が利子率の減少関数である理由を考えよう。
ここで、資産保有の手段として貨幣と債券(有価証券など定期的に利息が約束された証書)の二つを考える。
単純化のために、毎期の利息をA、満期が無限の債券(これをコンソル債(永久確定利付債券) とよび、償還がないため得られる利益は利息のみとなる。)を考えると、人々が金融資産として貨幣よりも債券を欲するのは、債券から定期的に得られる利息の割引現在価値が債権購入のために支払う債券価格を上回るときである。利子率をrとすると、債券の割引現在価値は、

債券の割引現在価値V =
債券の割引現在価格
となる*1。

債券の割引現在価格2
 
債券の割引現在価値が債券価格を上回るとき、この債券は購入されるが、金融市場が効率的に機能していれば、債券価格は債券の割引現在価値に等しくなる。
例えば、割引現在価値が債券価格を上回るとき、合理的な投資家は誰もがこの債券を購入しようとするため債券価格は上昇する。一方、割引現在価値が債券価格を下回るとき、合理的な投資家は誰もこの債券を購入しないため債券価格は下落する。

この結果、債券価格は割引現在価値に等しくなる*2。よって、 債券価格と利子率の間には次の関係がある。

債権価格=A/r

( *2このように、利用可能なあらゆる情報を完全に反映して債券価格が動いている場合には、特定の投資家が他の投資家よりも高い収益を一貫して受け取ることを期待することはできないという仮定を効率的市場仮説とよぶ。)

一般に、利息Aは債券の額面利息として固定されていると考えられるので、 債券価格と利子率の間には、債券価格が上昇すると利子率は低下し、債券価格が低下すると利子率は上昇する関係がある。

債券価格が低下(利子率が上昇)すると、将来の債券価格の上昇を期待して、 人々は金融資産として貨幣保有を放棄し、投機的に債券を保有することになる。
このときの利子率と貨幣需要の関係を取り出せば、利子率が上昇すると人々の貨幣需要は減少することになる。よって、投機的動機にもとづく貨幣需要は利 子率の減少関数となるのである。


(4)貨幣需要関数
取引動機/
予備的動機にもとづく貨幣需要L1と投機的動機にもとづく貨幣需要L2をあわせて貨幣需要関数、または流動性選好関数とよび、式では次のように表される。

L = L 1 ( Y) + L2(r)

L1 ( Y)は縦軸に利子率r、横軸に貨幣需要Lをとった図表9-2の図①で 国民所得を一定とすると、ある貨幣需要L1の水準で垂直な直線として描かれる。 L2(r)は利子率rの減少関数であることから、右下がりの曲線として描くことができる。よって、貨幣需要関数LはL2(r)をL1(Y)の分だけ右方にずらした右下がりの曲線として描くことができる。

☆3. 貨幣市場
>1. 貨幣需要と貨幣供給
①名目貨幣供給
円やドルなどの金額で表示された貨幣供給量を名目貨幣供給Mとよぶ。
(マネーサプライ: Money supply。なお、2008年6月からマネーサプライはマネーストックと名称が変更されたが、 マネーサプライという用語は使われ続けているため、本テキストでも両者を同様のものとして併用することとする。)

②実質貨幣供給
貨幣を取引の手段として用いる場合、供給された貨幣量でどれだけの取引が行えるかが重要となる。例えば、ある商品が100万円のときとインフレにより200万円になったときを比べると、1,000万円の貨幣供給であっても、100万円のときはこの商品10個分の取引が可能だが、200万円になると5個分の取引しか行えない。 よって、分析上の貨幣供給としては名目貨幣供給を物価水準で割った実質貨 幣供給Msを用いる(物価:Price)。
式では次のように表される。
実質貨幣供給
これは縦軸に利子率r、横軸に実質貨幣供給Msをとった図9-2の図②で、実 質貨幣供給Msが利子率rに依存せず、中央銀行が政策的に決定する外生変数であることから、ある実質貨幣供水準M/ Pで垂直の直線として描くことができる。

図9-2 貨幣需要と貨幣供給
図9-2①
図①貨幣需要関数

図9-2②
図②実質貨幣供給



>2. 貨幣市場
(1)利子率の決定
一国経済の利子率の水準は貨幣市場の貨幣需要関数と実質貨幣供給の交点Eで決定する。この利子率r*の水準を均衡利子率という。
図9-3
図9-3 均衡利子率


(2)利子率の変化
①流動性選好、国民所得の変化
貨幣を保有しようという欲求である流動性選好が強まると、国民所得Yや利子率rが一定でも、貨幣需要が増加することになる。また、国民所得Yが増加すると、取引動機にもとづく貨幣需要L1(Y)が国民所得Yの増加関数であることから、貨幣需要は増加することになる。それらの結果、図9-4の図①のように貨幣需要関数は右方シフトし、均衡点はE0からE1へ変化するため、 r*0からr*1へ均衡利子率は上昇する。

図9-4①
図9-4 利子率の変化 図①流動性選好と国民所得 


②貨幣供給の変化
中央銀行がM0からM1へ名目貨幣供給Mを増加させると、物価水準Pが一定ならば、実質貨幣供給M/Pが増加することになる。その結果、図9-4の 図②のように、実質貨幣供給は右方シフトし、均衡点はE0からE1へ変化するため、r*0からr*1へ均衡利子率は低下する。
図9-4②
図9-4 利子率の変化 図②貨幣供給